YouTubeが米国で最も視聴されているストリーミングサービスになったのに、大手ブランドの広告予算は従来のテレビに比べてまだまだ少ないという話。
視聴者数や総視聴時間などではテレビ放送を超え、スポーツなどのライブ配信やYouTube向けのオリジナルコンテンツも増えてテレビ放送としての役割を担うようになっているYouTubeですが、コンテンツ制作費やコマーシャル料金は、相変わらずテレビ放送の1/4〜1/5という低い予算のままとなっていることが悩みのようです。
これは制作側や広告出稿者側の予算がデジタルマーケティングとして組まれているためだとしています。現状でもGoogleの事業としては高い成長率を誇っていると考えられていますが、予算がテレビ放送並に組まれるようになればもっと高い成長率となりそうです。
視聴時間は圧勝
ニールセンのデータによると、アメリカ人はテレビ画面でYouTubeを1日平均1億8200万時間も見ている。これ、ディズニーのABC、ESPN、ストリーミングサービス全部合わせたより多い。Netflixのトップも「YouTubeはもうテレビそのもの」と認めるほど。
でも予算は別問題
Visaのマーケティング責任者によると、YouTubeに割り当てられる予算は、テレビ向けの予算と比べて「大幅に遅れている」。制作会社Portal Aの話では、同じ規模の視聴者でも、テレビキャンペーンの制作予算はYouTubeの4〜5倍になることがあるらしい。
なぜこんなことに？
大手広告主の多くは、YouTubeを「テレビ予算」ではなく「デジタルマーケティング予算」として扱っている。つまりTikTokやInstagramと同じカテゴリー。画面は同じでも、頭の中では別物扱い。
あと、TikTokユーザーが1日45分スクロールするのに対し、YouTube Shortsは22分と短め。
クリエイター直接契約という抜け道
ブランドはYouTubeプラットフォームを通さず、クリエイターと直接契約するケースが増えている。これはYouTubeにとっては痛い。広告収入として計上されないから。
マーケティング担当者もクリエイターも「視聴者はYouTubeにいるのに、お金が流れてこない」とモヤモヤしている状況みたい。
